心筋梗塞(こうそく)など生活習慣病につながるメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)を防ぎ、医療費を大幅に削減する国家プロジェクト「特定健診・保健指導」は、4月実施の態勢が整ってきました。
40歳から74歳までの男女5,600万人を対象に、診断基準をもとに病気の予兆を見つけ、薬を使わずに生活習慣の改善などを支援することで発症を食い止めるのが最大の目的です。
これほど積極的な予防医療は前例がないだけに、効率的な実施をめぐり論議が活発です。
予防医療政策の変換につながる日本発の壮大な試みは、まずメタボリックシンドロームで成功するかどうかにかかっています。
今年1月下旬、都内の会館に日本内科学会、日本肥満学会など内科系の8つの学会代表が集まり、合同会議が開かれました。
この8つの学会が、平成17年に策定したメタボリックシンドロームの診断基準を見直すかどうかの検討が主な目的でした。
この基準は、メタボリックシンドロームに該当するかどうかの主要なリスクの内臓肥満を表す腹囲が「男性85cm以上、女性90cm以上」、血圧が「拡張期85mmHg以上、収縮期150mmHg以上」など4項目について決めたもので、特定健診に使う判定基準のベースにもなります。
ところが、世界の糖尿病研究者で構成する国際糖尿病連合(IDF)が、アジア地域の腹囲基準を男性90cm、女性80cmにするよう推奨するなど、数値をめぐり8学会の外部からさまざまな意見が出されました。
こうしたことから、検診をスムーズにスタートさせるうえで、各学会の立場を確認しておく必要があったのです。
会議は約2時間行われ、診断基準をすぐに見直すということはありませんでしたが、戦後の体格の向上による変化などを考え、健診で得られたデータをチェックするなどして再検討することも提案されたました。
メタボリックシンドロームは、内臓の周囲に脂肪が蓄積して
(1)血圧が高い
(2)空腹時の血糖が多い
(3)中性脂肪などが多い
という状態があり、それが軽度であっても複数のリスクが重なっていれば、動脈硬化など生活習慣病を起こす可能性が高まるというものです。
この考え方に沿って、特定健診では内臓肥満を表す腹囲と血圧、血糖、脂質を測って解析し、メタボックシンドロームの該当者・予備群であることが分かれば、運動や食生活の改善で内臓脂肪を減らすように保健指導するものです。
これでさまざまな生活習慣病について、ひとまとめに原因を絶つことができます。
この際、大半が投薬などの治療が不要なので大幅な医療費の削減につながります。
厚生労働省がメタボックシンドローム対策を柱に掲げ、大掃討作戦に乗り出したのも、このように被験者にわかりやすい上、健診項目が少なく測定も簡便で効率的に実施できるとの長所を考えてのことだったのです。
飽食や車社会の進展で肥満者が増えるとともに、メタボックシンドロームから動脈硬化になり、心筋梗塞など心疾患を発症するケースが都心部を中心に増え、日本人の死因の16%(厚生労働省平成18年度の統計)を占めるそうです。
脳卒中など脳血管疾患も減塩など血圧のコントロールで一時減少しましたが、再度、増加しはじめ11.8%(同)に達し、両者を合わせるとがんに匹敵するそうです。
メタボックシンドロームは自己管理で治せるだけに、その目安となる診断基準の決め方や、その持つ意味合いについて理解が必要になるでしょう。
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